立生株式会社

ホームページが「ない」だけで、実は損しているかもしれません
ホームページが「ない」だけで、実は損しているかもしれません

最近、こんな経験はありませんか。

求人を出しても応募が来ない。取引先候補に会社の話をしたのに、なぜか話が進まない。紹介してもらったはずなのに、連絡が途切れてしまう。

原因はいろいろ考えられますが、実は「ホームページがない」「あっても古いまま」ということが、静かに機会を減らしている場合があります。今日はそのあたりを、少し掘り下げてみたいと思います。

みんな、会話の前に「検索」している

いまの時代、誰かの会社名を聞いたとき、多くの人はまずスマホで検索していませんか?
求人に応募しようか迷っている人も、取引を検討している担当者も、紹介を受けた相手先も、だいたい同じ行動を取っています。

スマートフォンで会社名を検索している様子

そこで公式サイトが出てこないと、代わりにSNSや地図アプリの情報だけが表示されることになります。もちろんそれでも会社の存在は伝わりますが、「どんな仕事をしているのか」「どんな雰囲気の会社なのか」「安心して関わって大丈夫か」といった、判断材料になる情報までは伝わりません。

その結果、特に何かがあったわけでもないのに、問い合わせや応募の一歩手前で止まってしまう。
こんなことが、多くの会社で起きているようです。

採用の場面で起きていること

求人票だけでは、仕事内容や職場の雰囲気を十分に伝えるのは難しいものです。
応募を検討している人やその家族から「どんな会社なの?」「安心できる会社なの?」と聞かれて、うまく答えられなかった経験がある方もいるかもしれません。

求人や職場の情報の伝え方に悩むビジネスパーソン

こうした状態が続いていると感じる場合、求人票だけでは伝えきれていない情報がある、というサインかもしれません。ホームページがあれば、こうした情報をあらかじめまとめて伝えることができ、応募者側も安心して次のステップに進みやすくなります。

信用・紹介・見積の場面でも同じことが起きる

採用だけでなく、取引先や紹介の場面でも似たようなことが起きています。

一つひとつは小さなことに見えますが、積み重なると「話が進まない理由」になっていることがあります。
相手は忙しい中で検討しているので、公式サイトがあるだけで、そのハードルがぐっと下がるのです。

ホームページは「信頼の窓口」

ホームページというと、つい「かっこいいデザインで会社をアピールするもの」というイメージを持ちがちですが、実際に求められている役割はもう少しシンプルです。

「この会社は、ちゃんと存在していて、まじめに事業をしている」ということを、相手が自分のタイミングで、自分で確認できるようにしておく。これだけで、問い合わせや応募のハードルはかなり下がります。

いわば、ホームページは営業担当が寝ている間も、24時間働いてくれる「信頼の窓口」のようなものです。派手な宣伝よりも、必要な情報がきちんと整理されていることのほうが、実は大切だったりします。

「うちはどうだろう」とチェックしてみる

もし自分の会社に当てはめて考えるなら、次のような項目に心当たりがないか、少し振り返ってみるとよいかもしれません。

当てはまる項目が多いほど、「今のままだと機会を逃しやすい状態」と言えそうです。逆に言えば、少し整えるだけで、採用や紹介、見積りの依頼がスムーズになる可能性がある、ということでもあります。

テンプレートを活用した「簡易ホームページ」という選択肢

「いつかはちゃんとしたホームページを作りたいけれど、ゼロから作るのは大変そう」と感じている方も多いと思います。デザインをイチから考えたり、写真を用意したり、原稿を練り上げたり…と考えると、なかなか腰が上がらないのも当然だと思います。

そこでおすすめしたいのが、あらかじめ用意されたテンプレートをベースに作る「簡易ホームページ」という選択肢です。ゼロからデザインを起こすのではなく、実績のあるレイアウトをベースにするので、短期間で無理なく形にすることができます。ヒアリングシートに沿って情報を整理していくだけで、会社の強みが伝わる原稿づくりも進められるので、「文章を書くのが苦手」という方でも安心です。

弊社でも、こうしたテンプレート型の簡易ホームページ制作をお手伝いしています。実際にご提供しているサイトのサンプルもいくつかご用意していますので、「まずはどんな雰囲気になるのか見てみたい」という段階でも、お気軽にご相談いただければと思います。

実際のサンプルサイトは、こちらからご覧いただけます。

さいごに

ホームページがないことがすぐに大きな問題になるわけではありません。
ただ、日々の「なんとなく話が進まない」「反応が薄い」という小さな違和感の裏に、こうした事情が隠れていることは少なくないようです。

もし思い当たる節があれば、一度、自社が「どう見られているか」を検索して確かめてみるところから始めてみてはいかがでしょうか。案外、それだけでも気づくことがあるかもしれません。

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